学院ビジョン

川村大介

理事長

学校法人名古屋自由学院は、昭和27年（1952年）4月に開園した「滝子幼児園」（現在、滝子幼稚園）を母体とし昭和29年（1954年）11月に学校法人となりました。創設者故「水野とし子*」名誉学院長は、教育者としての体験から、人間の成長における幼児期の教育の重要性を痛感し、理想とする幼児教育のため幼稚園、次いで幼稚園教員養成所を設立し、幼稚園教諭及び保育士の養成に尽力しました。
更に、教育の根幹に関わる部分での芸術の重要性に対する深い洞察力をもって、昭和45年（1970年）に私立大学では日本で最初の芸術系総合大学として「名古屋芸術大学」を設立しました。
水野名誉学院長は、建学の精神に「至誠奉仕」を掲げ、今もなおその真髄は脈々と本学院に継承されています。その意味するところは、「人間性の不断の陶冶」という謙虚な姿勢を持ち、「豊かな感性」により獲得できる他人への思いやりや物事を見抜く力を得て、社会に貢献できる「創造力に富んだ人材」を育成することであり、本学院の教育の理念となっています。高度に科学技術が発展し、グローバル化した世界経済が相互に緊密化・複雑化した現代だからこそ、人間性に根ざした本学院の教育の理念は重要性を増していくものと確信しております。
大規模な教育機関ではなかなか難しい「個性を尊重」した指導は芸術にベースを置いた本学院の得意とするところであり、若い学生などの溢れるばかりの「創造性」に更に磨きをかけて、自分を大切にすると同じように他の人々を大切に思う「豊かな感性」を磨き、社会に積極的に関与し奉仕するスキルと心をもった人材を育成することが、本学院の社会的な使命であると考えています。

*とし子

名古屋自由学院の将来ビジョン【2015‐2025】の策定について

1. 策定の目的

昨今の大学等を取り巻く環境がいよいよ厳しさを増す中、名古屋自由学院は2014年度に創立60周年を迎えました。本学院が今後も、社会をリードし、そして社会から必要とされる存在であり続けるためにはこれからの10年が特に重要であると考え、2015年から2025年までの将来ビジョンを策定しました。
この将来ビジョンは、創立70周年を見据え、建学の精神のもと社会的使命に基づいた本学院の10年後の将来像と、それを実現するための施策の指針とするものです。

2. 建学の精神と使命

建学の精神「至誠奉仕」:
「人間性の不断の陶冶」という謙虚な姿勢を持ち、「豊かな感性」により獲得できる他人への思いやりや物事を見抜く力を得て、社会に貢献できる「想像力に富んだ人材」を育成すること。

名古屋芸術大学を中核とする名古屋自由学院は、「至誠奉仕」を建学の精神として、1954年に創立されました。今回の将来ビジョン策定にあたり、半世紀以上前に標榜された建学の精神を、現代社会において改めて捉え直し、本学院が今後も社会から必要とされる姿、役割は何かを検証した結果、本学院の使命は次のとおりと考えます。

伝統的に確立してきた芸術諸領域での今までの技法を踏襲しつつ、先端的な芸術を開拓し、芸術と教育・研究の新たな関係を模索する。
芸術教育を通して養われた「感性」「創造性」を発揮して、今日的な社会の問題に対してコミットできる、社会をイノベーションする「ゲイジュツのちから」を備えた人材を育成する。
日本の中部地区に位置しながら、先端的な芸術に関する情報、芸術と教育・研究に関連する斬新な情報、社会的な問題に関連する情報等を発信する。

3. 将来ビジョン【2015‐2025】

1. 教育・研究 : 芸術と教育・研究の更なる融合　～ ONE 名芸～（2017年度実施予定）

本学院が擁する名古屋芸術大学は、芸術系学部と教育系学部を有する日本で唯一の芸術系総合大学であり、本学院の中核に位置付けられます。芸術と教育・研究の新たな関係を模索するにあたり、名古屋芸術大学の大幅な再編を実施します。これまでの学部や分野の垣根を取り払い、既存概念にとらわれない枠組みに再構築して、芸術系総合大学としての独自の教育・研究を追及します。

2. 社会貢献 : 「ゲイジュツのちから」による社会貢献と地域連携の強化（2015年以降順次展開）

更なる地域連携に取り組むことにより、「ゲイジュツのちから」で社会や一般の人々の様々な問題にコミットできる人材の育成、そしてその活躍の場の創生を目指します。特に、本学院の芸術教育の特性を活かし、本学院と地域社会とが一体となった「ゲイジュツのちから」による社会イノベーションの基盤構築を目指します。

3. 経営の安定 : マスター・プラン「リボーン名芸」の推進（2014年から順次展開）

本学院が、永続的に社会的使命を遂行することができる安定した教育研究組織体を維持・発展させるため、（1）バランスの取れた収支構造の構築、（2）永続的に維持するに足る施設設備及び財務基盤の整備、（3）組織を管理運営するガバナンス機構の構築、（4）時代に適合した制度への変更を推進します。